ショックが襲い、ＣＤＯの価値の源泉である元の資産の価格変動の相関の低さが失われてしまうと、ＡＢＳⅡＣＤＯは、信用が2階建てになっている分、その価値の下落は、元々の債務の損失率以上に大きく誇張されて現れることになる。
厄介なのは、このような信用の膨張が一般市民の生活や金融取引とはかけ離れた、金融のプロの仲間うちだけで行われていた点であろう。 サブプライム金融危機の全体像が一般に理解しにくいのは、このあたりに理由がありそうである。
ここは、膨れあがった信用の取引を支えていたのが、実はごく一握りの多国籍銀行、投資銀行、ヘッジファンドに過ぎないという実態を暴露している。 しかし、ごく一握りの金融のプロが招いた信用バブルの崩壊といえども、景気の悪化や株式市場の下落という形でその被害を被るのは一般市民である。
米国経済凋落への途？著者は、信用の膨張という「バブル」が、土地バブルや、ＩＴ関連株バブルなど過去に見られた他の資産バブルとは異なると言う。 日く、信用とは金融市場が呼吸する空気のようなものであり、それが汚染されれば逃げ場はない、と。
しかし、現在の金融市場では一部の投資家が極めて興味深い場所に汚染された信用からの逃げ場を見出している節がある。 原油、金などの商品相場がそれである。

サブプライム金融危機の最中、さらには米国の景気後退が懸念される中で、ＷＴＩ（米国軽質原油）先物が1バレル、130ドルを突破し史上最高値を更新しつづけているのは、一見すると不合理な現象に見える。 一般的に景気後退が起これば、資源の需要は低下し、したがってその価格は下がる方向に向かうと考えるのが自然だからである。
「景気後退下での原油高」の謎を解くカギが、「ドルの津波」にあると考えられる。 サブプライム金融危機が起こる以前から、原油価格上昇や新興国からの安価な工業製品の輸入の増加を反映して、米国から産油国や新興国への所得移転が拡大していた。
米国からの所得移転は、同時に、産油国や新興国におけるドル資産の蓄積に繋がる。 このような形で、もともとドルの流動性が世界的に拡張していたところに、サブプライム金融危機への対応としてＦＲＢは市場への流動性供給を拡大せざるをえなくなった。
一般的に、ドルに限らず通貨の流動性拡大は、よりハイリスク・ハイリターンな資産を投資家に選好させることになる。 ただし、現状では世界的な信用不安が根強く、信用リスクを含む金融資産への投資意欲は回復していない。

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